注文住宅の坪単価の罠！計算方法から注意ポイントを解説

こんにちは！とさ弁夫婦です。

私たちは子供たちと快適に暮らすため、2022年に関東で注文住宅を建てました。

家づくりを始めると聞きなれない用語がたくさん出てきますよね。

その中でも住宅会社を選ぶ基準となる「坪単価」について詳しく知っていますか？

読んで字のごとく1坪あたりの単価であることはわかるのですが、調べると落とし穴があることに気づきます。

実際、私たちもあまり情報を調べなかったために大怪我をするところでした。。。

そこで今回は住宅会社を選ぶ際に必ず見る坪単価の解説から、気を付けることまで記載しています。

・家づくりを検討し始めた方は、タウンライフ家づくりがおすすめ！
・最新の間取りや家のイメージを一気につかめます！
・また各社の特徴も知れることは、今後の家づくりに非常に参考になります！
・希望の条件で間取りプランと資金計画まで無料で作成！

ただし希望はどんどん変わっていくのでまずはお試し感覚で使ってみることをお勧めします！

注文住宅の坪単価とは

坪単価とは、1坪（約3.3平方m）あたりの建築費用を意味します。

主に各住宅会社の単価を示すことに用いられており、注文住宅を建てる方にとっては最も身近にあるコストだと言えます。

坪単価の計算方法

坪単価の計算式は「建物の本体価格÷床面積(坪数)」です。

分子は建物の本体価格と記載されている通り、建物を作る上で発生するコスト。

また分母の面積は、各階の床面積の合計値です。

坪単価に決まった定義はない

計算式は「建物の本体価格÷床面積」ですが、実は分子と分母で使う詳細な定義が決められていません。

企業により定義がバラバラのため一見坪単価が安く見える住宅会社でも、総額でみると全然安くない！！なんてことも起きえます。

建物の本体価格に含まれるもの、含まれないもの

分子である建物の本体価格はあくまで、建材や設備の標準仕様の単価であり以下のものは含まれていないケースが多いです。

• オプション費用
• 土地代金
• 付帯工事
• 設計費
• 諸費用

ローコストを謳う住宅会社でも、建物価格をできる限り低く見せつつ、他の項目で料金を高額にし総額を上げる場合もあるので、坪単価ではなく総額がいくらかを確認しましょう。

床面積は使われる条件と定義が違う

坪単価の分母である、床面積は以下の２つのうちどちらかが使われます。

延床面積	施工面積
屋根の下の面積 バルコニーやポーチが屋根の覆われていない場合は対象外	施工した面積 屋根の下か否かは問わない

基本的には、延床面積を使うことが業界のスタンダードと言っていましたが、施工面積を使っている会社も一部あります。

施工面積の場合は２つ気を付けるポイントがあります。

• 延床面積より施工面積の方が大きくなる
• 施工面積の詳細の定義は決まっていない

施工面積を扱っている会社の場合は、なおのこと同じサイズの住宅を過去建てた方の平均がどの程度だったのかを伺いましょう。

【2021年】坪単価の相場

フラット35を提供する住宅金融支援機構の調査結果によると、全国の注文住宅の価格平均は3,572万円で、住宅平均面積は123.8平方メートル(37.5坪)です。

調査結果には厳密な定義は定められていませんが、フラット35のローン金額を表記していることから、諸費用なども含んだ金額だとすいていできます。

そのため、建物本体価格のみを仮に70％とした場合、住宅価格は2,500万円となり坪単価にすると67万円になります。

ただし調査結果の価格には土地の価格が含まれており、相場はもう少し下になると想定されます。

なぜ住宅では坪単価を使っているのか？

坪単価は住宅会社により定義がバラバラですし、どんな設備でどんな家にするのか何も決まっていないのに、坪単価だけを物差しにするのはあまり意味があるようには思えません。

では、なぜ坪単価が今も使われているかと言うと、諸説ありますが大きく2つあると言われています。

・ターゲットを分ける
・1軒あたりの利益見込みを確保したい

ターゲットに関しては、安い住宅を作りたい方からすると高級住宅を見なくて済みますし、住宅会社からしても接客する時間の削減になります。

また1坪あたりの金額を提示することで、住宅会社からすると1坪作ることでいくらの利益が出るのかが計算できるので非常に管理がしやすいのです。

【坪単価別に比較】どんな会社が選べるか特徴を解説

では住宅ポータルサイトによく掲示されている坪単価ごとにどんな住宅会社が選択できるのかイメージをお伝えします。

水準がわからないと、住宅選びに非常に苦戦するので参考にしてください。

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・また各社の特徴も知れることは、今後の家づくりに非常に参考になります！
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ただし希望はどんどん変わっていくのでまずはお試し感覚で使ってみることをお勧めします！

30万～40万：ローコスト住宅

住宅会社の中でもローコスト住宅と呼ばれる会社が主に該当します。

ローコストとそれ以外ではどう違うの？

基本的な料金体系などは他の価格帯の住宅会社と変わりませんので、手抜き工事があるなどの心配はありません。

ローコスト住宅はコストカットのために、自分たちの得意としている材料を大量に仕入れたり、人件費を最低限にしたりすることで家の価格を抑えています。

そのため、選ぶ会社によっては打ち合わせの回数が制限されることや、標準の使用から変えると他から仕入れるより高くなる場合があります。

50万程度：ミドルコスト住宅、工務店

50万円あたりになると、ミドルコストのハウスメーカーや直接工務店に依頼することで、こだわった住宅を作ることができます。

ローコスト住宅と異なりメーカーや設備の幅が広がり、基本的になんでも選べる感覚になります。

また工務店であれば、IKEAなどのキッチンを取り付けてもらうなど柔軟な対応が可能です。

70万～：大手ハウスメーカー、建築事務所

70万円を超えてくる場合、三井ハウスなどの大手ハウスメーカーや、建築事務所を使ったデザイン性の高い住宅が建てられます。

坪単価に大きく影響を与えるポイントに構造材があり、木材より鉄骨の方が単価が高いです。

大手は鉄骨を使用していることが多く、その分坪単価は高くなっています。

ただ高いだけあり鉄骨は木材と異なり耐重力が高いので、柱のない開放的なリビング、天井まである大開口の窓など自由に設計できます。

また有名な建築事務所を使うなどの選択もできます。

自分の好きな建造物を作った方の中にも、一般住宅の依頼を受け付けている方もいらっしゃいますので探してみてもよいでしょう。

特に変形地では、ハウスメーカーではデザインが難しい場合もありますが、建築士であれば機能性を損なわず設計してもらえる可能性が高いです。

坪単価で住宅会社を探すときに気をつけること5選

坪単価は住宅会社を探すうえで参考になりますが、鵜呑みにしてはいけません。

ここでは、坪単価を使って住宅会社を探すときに気を付けるべき5つのポイントを紹介します。

坪単価はあくまで目安

坪単価は目安くらいのライトな気持ちで見るべきだと考えています。

なぜなら、注文住宅は１からすべて自分たちと住宅会社で決めなければならず、過去の坪単価では正確な金額を算出することが難しいからです。

坪単価が安いからと言って必ずしも安く済むとは思わないでください。

坪単価はざっくりと自身たちの予算感にあう住宅会社を探すための目安にとらえておきましょう。

住宅会社によって定義が違う

坪単価は、定義が明確に定められていません。

そのため住宅会社が意図的に坪単価を低く見せているケースがあります。

また住宅会社を選ぶ際は坪単価で目安を付けると良いですが、決定する際は必ず建物価格以外の項目も含めていくらになるかを確認しましょう。

坪単価と標準設備を比較する

坪単価が安いということは、それだけコストを削っているということです。

コストの削り方は会社によって分かれますが、特に気を付けたいのが標準設備です。

坪単価の安い住宅会社にした結果、標準設備ではメーカーは選べず、各設備もグレードが低い場合があります。

もちろんグレードが低いものであっても、メーカーから販売されているもののため問題なく使用できますが、よりおしゃれにしたい、快適に使いたいとなると追加で費用を払わなければなりません。

自分たちが納得できるレベルの設備が標準仕様となっているかは、事前に住宅会社の仕様書や展示場に行って確認しておきましょう。

坪単価はいつのデータか知っておく

サイトによく記載されている坪単価は、いつの時点のものか定かではありません。

サイトに書いてある情報が嘘だとは言いませんが、頻繁に変更がされているものとも思えません。

そこで私の場合は、複数の住宅会社に絞った後に各住宅会社に直近1年以内に建てられた住宅の価格、坪単価を教えてもらいました。

ちょっとめんどくさそうな顔はされますが、大きな金額を支払って契約する以上なるべく失敗を防ぐために伺っておいた方が個人的には安心できました。

特にコロナ以降半導体の不足やウクライナ情勢により木材が入ってこず価格が高騰している話もあるため、最近の傾向を知るに越したことはありません。

平均ではなく、個別具体の金額を確認する

坪単価はあくまで過去住宅会社が建てた誰かの住宅です。

特に注文住宅においては一軒たりとも同じ家は有りません。

そのため坪単価を気にするのではなく、早々に間取りと仕様の希望を伝え概算見積もりをもらいましょう。

会社によっては、請負契約まで詳細な金額は出せない、坪単価×住宅の面積、付帯工事と諸費用は住宅価格の30％と考えてくださいと言われる場合がありますが、残念ですがそういった会社はお断りした方が後々の後悔しません。

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